現在、この問題点をカバーするために新しい考え方が登場しました。
この記事では、ワークライフバランスの基礎的な内容を取り上げ、新しい概念との違いをご紹介します。
近年、多くの企業が実施し社会的にも浸透しているのが、ワークライフバランスの考え方です。
新しい考え方としてのイメージが強いですが、実はもう古いとされる傾向にあります。
成功例もあるものの、問題点をそのまま放置してしまうとデメリットの方が大きくなるためです。
そのため現在では、問題点改善のヒントとなる新たな概念が登場しています。
この記事では、ワークライフバランスの持つ問題点をあげ、新しい概念とその違いをまとめています。
ワークライフバランスについてより深く理解したい方は、ぜひご覧ください。
そのため、実は「ワークライフバランス改善の取り組みはもう古い」と言われることも。
まずは、どのような問題が生じているのかを確認しておきましょう。
ワークライフバランスを意識した主な施策のひとつに、時短労働や有給休暇の消化などがあります。
上記の制度を利用し、労働時間を減らしながら健全に業務をこなせれば問題ありませんが、変化に対応できずトラブルが起きる可能性があるのです。
例えば、単純に勤務時間が減り、こなせる仕事量が減ることが挙げられます。
そのような影響があれば、結局仕事がまわせなくなり、元の勤務体系に戻さざるを得ない場合もあるでしょう。
従業員の確保・ローテーション方法など、受け入れ態勢が整っていない状態でいきなり導入すると、現場が混乱します。
ワークライフバランスの取り組みを利用する人々が、うまく制度を使いこなせなければ、導入によるよい効果は得られません。
それどころか、現場を混乱させたうえ、せっかく導入したシステムも活用されず無駄になる可能性もあるでしょう。
ワークライフバランスに関する施策を取り入れると、「今までよりも短い労働時間で仕事をこなす」「リモートワークでも、オフィスと同等の成果を出す」など、より質の高い働き方が求められます。
従業員を「より高い業務効率になっているか(残業していないか)」「成果物があるか」などで評価するため、勤務時間の長さにより給料が変動する従来のシステムでは対応できず、正しい人事評価ができない場合もあるでしょう。
その結果、数字に成果が反映されにくい職種の方は、「正しい評価が受けられない」と不満をもったり、残業代が出ないことで給料がダウンしモチベーションが低下したりなど、複数の弊害に直面する可能性も考えられます。
それぞれどのような概念なのか、順に詳しく見ていきましょう。
はじめに、「ワークライフマネジメント」について確認していきましょう。
概要と、ワークライフバランスとの違いをそれぞれご紹介します。
ワークライフマネジメントとは、仕事と生活を積極的にマネジメントすることで、両方で成功を収めようとする考え方です。
「仕事とプライベートのバランスを自ら調節し、主体的に作り上げることが大切」という意味を持っています。
「ワークライフマネジメント」と「ワークライフバランス」は似ているものの、少々意味合いが異なります。
もともとワークライフバランスには、「仕事もプライベートも充実させる」意味合いがありました。
しかし、現在は「仕事も私生活もほどほどでよい」「企業が、従業員の生活のため福利厚生やノー残業デーなどで施すもの」などのよくないニュアンスになってしまいました。
これに対しワークライフマネジメントは、立場は関係なく「個人が自分自身の努力により生活や仕事の質を高めようとする考え方」の意味合いを持ちます。
元来の「ワークライフバランス」と似た意味の概念ですが、現在浸透している「ワークライフバランス」よりも積極的な姿勢を示すことばとして、「ワークライフマネジメント」は活用されています。
次に、ワークライフインテグレーションについて確認していきましょう。
こちらも、概要とワークライフバランスとの違いを、それぞれご紹介します。
ワークライフインテグレーションとは、仕事と私生活をあえて分けない考え方をいいます。
仕事と生活を分けず、人生を構成するひとつの要素としてとらえ、双方の充実を求める働き方を指します。
ワークライフインテグレーションは、仕事とプライベートを一体化させ、どちらも人生の構成要素として考えるものです。
仕事と余暇をどちらも楽しむ「ワーケーション」がよい例といえるでしょう。
仕事と生活を両立する考え方の点では同じものの、「仕事とプライベートを分けて循環させるワークライフバランス」「融合・一体化させるワークライフインテグレーション」の違いがあります。
そのために例えば、どこでも連絡が取れて社内外の境界線を解消する連絡ツールや、就業時間が把握できたりスケジュール管理が簡単になったりする勤怠管理システムなどの導入が有効です。
そこでおすすめなのが、クラウド勤怠システム「VWS勤怠」や連絡ツール「JANDI」です。
上記のシステムを導入することで、より細やかな管理・柔軟な対応が可能になります。
詳しくは、以下のページをご参照ください。