パソコンリースとは、長期的にパソコンを借りられるサービスです。新しくオフィスを開設したり増設したりする際に、便利に活用できるでしょう。この記事では、パソコンリースについて「レンタルとの違い」「契約の流れ」「保障」などについて徹底解説します。
「新規オフィスを立ち上げるため、パソコンを用意しなければならない」
「費用が限られているけれど、オフィス環境を整えなければならない」
そのようにお悩みの企業ご担当者さまもいらっしゃるのではないでしょうか。
パソコンは購入すれば後々楽なものの、導入台数によってはまとまった初期費用がかかります。
そこでおすすめなのが、希望のパソコンを使いたいだけ借りられる「レンタル契約」です。
この記事では、「リースとレンタルの違い」や「契約の流れ」「よくある質問」など、リース利用に必要な情報を解説します。
あわせて、レンタルの早さとリースの安さを兼ね備えた新サービスもご紹介しますので、ぜひ最後までチェックしてみてください。
「パソコンリース」とは、長期的にパソコンを借りられるサービスのことをいいます。
新規開業・オフィス増設などで、できるだけ初期費用をおさえながら職場環境を整えたい場合には、パソコンを借りて使う「レンタル」や「リース」を活用しましょう。
しかし「レンタル」と「リース」について、どのような違いがあるのか、はっきりわからない方も多いのではないでしょうか。
もちろん、「パソコンを借りられる」という点では、レンタルとリースは同じです。
しかしレンタルとリースには、そのほかの点で大きな違いがあり、選択を誤ることでデメリットを被る可能性もあります。
レンタルとリースのどちらを選ぶべきか、それぞれの特徴や違いをご紹介します。
はじめに「パソコンリース」や「パソコンレンタル」がどのようなサービスなのか、それぞれの意味・特徴について確認していきましょう。
自社ではどちらが便利に活用できそうか、チェックしてみてください。
「レンタル」とは、レンタル会社が在庫として所有している機種であれば、メーカーによらずパソコンを借りられるサービスです。
レンタル会社の所有しているパソコンしか借りられないため、「最新のこのパソコンを使いたい！」と明確な指定がある場合には少々不向きといえます。
なかには希望する機種を指定して借りられるレンタル会社もありますが、どこでもできるわけではない点に注意しましょう。
またレンタルの場合、比較的短期間で借りることが前提となっているケースも多いです。
レンタルの形式としては、1日から1年未満の「短期レンタル」、1年以上の「中長期レンタル」に分けられます。
短期間から中長期まで借りられるため、期間に関して見れば、自由度が高いといえるでしょう。
ただしレンタルする場合は、リースで借りるよりも、月額コストが比較的高くなる傾向にあります。
気軽に短期間借りられる利便性がある代わりに、コストがかかりやすい点を把握しておきましょう。
リースは、「希望する機種を、リース会社が顧客企業に代わって購入したパソコン」を借りるサービスのことを指します。
購入するよりも初期投資がおさえられ、資金のやりくりが楽になるのが大きなメリットです。
契約期間はいずれのリース会社も2年以上に設定されており、2年・3年・5年など、長期的に借りたい場合に適しています。
また指定したパソコンをリース会社が購入するという仕組みにより、最新機器を借りられるのも、嬉しいポイントです。
最新のパソコンを使用できるため、スペックを重視したい方にもおすすめです。
ただし、リースすれば初期費用をおさえられるメリットがあるものの、長期的に借りるため支払総額は大きくなります。
利用総額が、購入した場合よりも高くなる点に注意しましょう。
「レンタルもリースも、つまるところパソコンを借りられるサービスなのだから、大きな違いがないのでは？」
そのように思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。
しかし、リースとレンタルには、大きな違いがあります。
「パソコンが届くまでの期間」「契約期間」「途中解約時の対応」「故障時の対応」について、どのような違いがあるのかを詳しく確認していきましょう。
レンタルとリースでは、パソコンが手元に届くまでの期間に大きな差があります。
レンタルの場合は、レンタル会社にあるパソコンを借りるため、最短翌日などの迅速発送が可能なケースも多いです。
リースの場合は、「リース会社がメーカーから購入する」「審査」などの手続きもあり、数週間の期間を見ておく必要があります。
「すぐに使いたい！」「オフィスの開設がもう間近に迫っている！」という場合には、レンタルを活用しましょう。
すでに簡単にご紹介したとおり、リースとレンタルでは、契約期間が大きく異なります。
それには実は、「法律」と「パソコンの法定利用年数」が関係しています。
リース期間は、パソコンの法定耐用年数をもとに計算・設定しなければなりません。
これは、税務基準（法人税法）により定められているものであり、どのリース会社でも同じです。
パソコンのリース期間の計算方法は、以下のとおりとなっています。
＜パソコンのリース期間の算出方法＞
パソコンの法定耐用年数は、国税庁の発表する「減価償却資産の耐用年数等に関する省令の別表」において、4年とされています。
そのため4（年）×70％＝2.8という計算式になり、端数切り捨てで2年以上のリース期間が必須、となるのです。
参照：減価償却資産の耐用年数等に関する省令
一方レンタルの場合は上記のような縛りがなく、レンタル会社により自由な期間設定ができます。
2年未満で契約したい場合はレンタルを、2年以上で契約する場合はリースを検討するとよいでしょう。
契約期間中に、「パソコンを変えたい」「オフィスを縮小することになった」などの事情で、解約を検討する場合もあるでしょう。
そのような場合も、リースとレンタルでは、対応が異なります。
レンタルの場合は途中解約すれば、その時点で契約が解消されます。
レンタルをはじめてから解約に至るまでの期間の料金と、今までの支払額の差額を清算すれば契約終了です。
しかしリースの場合は、解約金として、残りの期間（解約～契約終了）の料金も支払わなければなりません。
なぜこのような差があるのかといえば、レンタルとリースの、パソコンの用意方法の違いが関係しています。
レンタルの場合は、レンタル会社がもともと保有しているパソコンを貸し出しします。
しかしリースは、ユーザーが選んで決めたパソコンを、リース会社が販売会社から購入して貸し出しする仕組みです。
そのためリース契約を結びパソコンの手配をした時点で、リース会社はパソコン費用の全額を、メーカーへ支払っています。
リース会社がパソコンを確保する際に支払った諸費用を回収するため、リース契約の全額を支払うよう定められているのです。
つまり、「はじめに決められた総額÷契約年数（月数）」で支払いをするのがリース、「利用日数×1日の設定料金」がレンタルという違いがあります。
リースを利用する場合は、契約期間中はそのパソコンを活用するのがもっともお得です。
パソコンは、適切に扱っていても故障する可能性があります。
その際の対応方法も、リースとレンタルでは異なるため注意しましょう。
レンタルの場合は、故障や保守に関わるコストは、すべてレンタル会社負担となります。
さらに、修理中は代替機を借りることも可能です。
パソコンを借り受けた企業は、ノーコストでパソコンの管理・手入れができます。
しかしリースの場合は、故障・保守対応は、借り受けした企業が費用を負担しなければなりません。
ただし、リース会社によってはリース品（パソコン）に「動産総合保険」をかけていることもあります。
その場合は、リース会社へ申請・手続きしてもらうことによって、補償がおりる可能性もあります。
動産総合保険の補償額を上回る修理費が発生した場合は、「差額を負担する」「全損として扱って保険金を解約金に充て、契約解除する」のいずれかを選ぶこととなるでしょう。
修理リスク・保守コストが気になる方は、レンタルを利用するか、動産総合保険に加入しているリース会社を選びましょう。
パソコンを借りる場合、毎月いくらかかるのか、具体的な金額を把握しておきたいはずです。
そこで、パソコンリースを利用する際の月額料金の相場と内容について、詳しくご紹介します。
パソコンをリースする場合、1台あたり月々3,000～5,000円程度が相場となります。
一方レンタルの場合は、パソコンのタイプにもよるものの、1台あたり6,000～1万円程度かかるケースが多いです。
レンタルとリースを比較すれば、リースのほうがお得といえるでしょう。
・「初期費用をおさえてパソコンを導入したい」
・「数年ごとに、最新のハイスペックなパソコンを使っていきたい」
・「月々の出費をできるだけおさえたい」
そのような場合には、リースがぴったりです。
また相場の価格で借りる場合、リースにおける契約年数ごとの支払総額は以下のとおりとなります。
＜3,000～5,000円でリースした際の支払総額＞
※送料・梱包代などを除く
リースを活用すれば、初期費用をおさえながらパソコンを借りられるものの、購入よりも支払総額が高くなる場合もある点に注意しましょう。
支払総額を少しでもおさえ、結果的にお得に活用したい場合は、購入も視野に入れてみてください。
購入するよりも総額がかさむケースがあると知り、リース料金になにが含まれているのかが気になった方もいらっしゃるのではないでしょうか。
パソコンリースの料金は、「パソコン購入費用」のほか、「金利」「動産総合保険」「リース会社の手数料」で構成されています。
上記のコストにくわえて、納付対象となるものは、固定資産税も必要です。
そのため、初期費用をおさえられる代わりに、支払総額がかさむ傾向にあります。
パソコンリースは、すでにご紹介したとおり、ユーザーが指定するパソコンをリース会社が購入することで提供されるサービスです。
しかし、どのリース会社でもすべてのメーカー・機種を扱えるわけではありません。
たとえばパソコンリース会社のなかには、利用を特定メーカーの「モニターなしタイプ（タワー型パソコン）」「モニター付きタイプ（タワー型パソコン）」に限定している場合があります。
あるいは、特定メーカーの「ディスプレイ一体型デスクトップパソコン」「ノートパソコン」のみの取り扱いになるなど、リース会社により借りられるパソコンが異なる点に注意しましょう。
希望する機種・メーカーのパソコンを借りられるよう、複数のリース会社を比較・検討しておくことが大切です。
実際にパソコンリースを利用する際、どのような手続き方法になるのかも気になるのではないでしょうか。
手続きが複雑だと、パソコンを借りられるまでに時間がかかる可能性もあります。
そこで、「リースをはじめる前」「リース中」「リース終了時」「リース後」にわけて、手続きの方法と必要なものをご紹介します。
リースの利用を検討している方は、ぜひそれぞれチェックしてみてください。
リースは、「ユーザー」「販売会社またはメーカー」「リース会社」の三者間取引です。
そのためリース契約を結び、パソコンを実用化するまでには、以下の手順を踏む必要があります。
＜リース契約の流れ＞
もちろんリース会社により細かな流れが異なる場合もありますが、基本的には上記の手順になります。
また、リース契約を結び活用をはじめるまでにユーザーが用意しなければならない書類として「物件見積書」と「検収完了証」がありますので、忘れず提出してください。
リース中には月々のリース料金を支払う必要があります。
リース会社の案内に従い、振込手続きをおこないましょう。
そのほか必要になる可能性のあるものとして、「動産総合保険」を申請する手続きが挙げられます。
動産総合保険の手続きの流れは、「必要書類をそろえて、リース会社へ連絡」「リース会社から保険会社へ申請」となることが多いです。
また補償を受け取れるかどうかは、連絡を受けてから保険会社が判断するため、数週間かかります。
くわえて、なかには「必要書類って、なに？」と思った方もいらっしゃるはずです。
必要書類はリース会社により異なる場合があるものの、主に以下の4種類をイメージしておくとよいでしょう。
＜動産総合保険の申請に必要な書類＞
火災や落雷をはじめ、水漏れや盗難・風災・破裂などでも申請できます。
トラブル発生時に備え、申請可能なケースについて事前に確認しておくと安心です。
パソコンのリースが終わるときにも、決められた手続きをしなければなりません。
基本的な手続きは、「原状回復」「梱包」「発送」の3つです。
原状回復とは、リース前の状態に戻すことをいいます。
そのため、使用したファイルやアプリを削除するのはもちろん、データ消去ソフトを活用してしっかりとデータ削除をしておきましょう。
ただしデータ消去ソフトを購入する場合、その費用はユーザーが負担しなければなりません。
また梱包・発送も、手間のかかる作業になるはずです。
たとえば、数千台規模でリースを活用した場合は、場所の確保や各種手続きに大きく人員と予算を割く必要があります。
「通常業務もあるため難しい」という場合には、データ削除や発送を代行する業者を探し、新たに依頼をする必要がでてくるケースもあるはずです。
まとまった時間と手間・コストがかかるため、リースの終了期限が近づいたら、必ず返却方法・手続きに必要なことをチェックしておきましょう。
リース期間を終えたあとは、リース会社の指示に従い手続きすれば問題ありません。
ただし、なかには「このパソコンのリースを延長したい」「パソコンを買取したい」という場合もあるはずです。
その際は「10分の1など、低価格で再リース契約をする」「数か月分のリース料を支払い、買取する」といった選択肢があります。
リース会社へ問い合わせし、指示にしたがって手続きを済ませましょう。
ただしパソコンの場合は、一度リース期間を終えるころには法定耐用年数が近づいており、故障や不具合が起きやすくなっていることが考えられます。
「快適に使えるのは長くないかもしれない」「買取しても、すぐに修理や買い替えが必要になるかもしれない」などのデメリットを把握し、そのうえで選択することが重要です。
流れについて確認を終え、「いざリースの手配をはじめよう」と思った方も多いはずです。
しかし、「動産総合保険」についての確認を見落とすケースもあるため、注意しましょう。
リースでパソコンを借りるなら、リース会社が動産総合保険に加入していることをあらかじめチェックしておく必要があります。
パソコンリース期間は3～5年程度になることも多く、長期の利用が前提条件となっています。
その期間内でトラブルに遭う可能性も高く、万が一の際の保障を確認しておくことが大切です。
しかし、動産総合保険とはなにかがまだよくわからない方も多いはずです。
動産総合保険について、ここからひととおりチェックしておきましょう。
はじめに、動産総合保険の概要についてチェックしていきましょう。
動産総合保険とは、動産（不動産以外のもの）に対する保険をいいます。
そのなかでもとくに、火災保険・自動車保険・工事保険の対象外のものについて、不慮の事故による損害を保障します。
なかには「動産総合保険は、すべての動産の損害をカバーしてくれる保険」と思っていた方もいらっしゃるかもしれません。
しかし実はそうではないことを把握しておく必要があります。
動産総合保険ですべての動産をカバーできないのであれば、何が保障対象になるのかが気になる方がほとんどではないでしょうか。
しかし動産総合保険でカバーできるものはあまりに幅広いため、「動産総合保険の対象外になるもの」を確認するほうがわかりやすいです。
動産総合保険の保障対象外になるのは、主に以下のものが挙げられます。
＜動産総合保険の保障対象外となることの多いもの＞
パソコン本体は、基本的に動産総合保険の保障の対象となります。
動産総合保険の保険金には、3つの種類があります。
「損害保険金」「臨時費用保険金」「残存物取り片付け費用保険金」です。
それぞれの内容は、以下の表のとおりとなります。
|
内容 |
補償額の目安 |
|
|
損害保険金 |
損害発生に伴い、主に給付される保険金 |
損害額から自己負担額（免責金額）を差し引いた金額 |
|
臨時費用保険金 |
損害発生にともない、臨時でかかる費用の補償 |
損害保険金の30％程度を定額で支払う |
|
残存物取り片付け費用保険金 |
損害発生にともないおこなわれる、残存物の取り片付け費用の補償 |
損害保険金の10％程度まで支払う |
動産総合保険は幅広い損害に対して活用できますが、なかには、対象の動産でも保障されないケースもあります。
たとえば、以下のケースが挙げられます。
＜動産総合保険の保障対象外になるケース＞
とくに、コンピューターウイルス・サイバー攻撃による損害は防ぎにくい被害ですが、動産総合保険の補償が出ないため、日ごろからしっかりとした対策を講じておく必要があります。
契約の際に、どのようなケースが補償の対象になるのか、きちんと確認しておきましょう。
リースで借りたパソコンを使っていてなんらかの事故が発生した際は、情報をそろえ、迅速に連絡・手続きしなければなりません。
その際に保険会社へ伝える必要のある情報として、以下のものが挙げられます。
＜動産総合保険の申請に必要な情報＞
これらの情報を「事故報告書」「写真」「修理見積書（修理不能証明書）」「罹災証明書・落雷証明書・盗難証明書もしくは警察署受理番号」などの書類で証明する必要があります。
リース会社との契約・指示に従い、上記の情報を集めましょう。
パソコンリースについての情報をひととおり確認できたところで、さまざまな疑問が生まれているのではないでしょうか。
そこで、パソコンリースに関するよくある質問をまとめていきますので、ぜひ参考にしてみてください。
パソコンを1台で借りられるリース会社もありますが、非常に少ないです。
リース会社では基本的に、2台以上といった台数制限がついていることが多くなっています。
また、「リース利用は〇万円から」と制限があるため、1台だけでは足りない場合もあります。
1台だけ借りたい場合は、リース契約の内容を1社ずつチェックしていき、条件の合う業者を見つける必要があるでしょう。
「個人事業主も法人も似たようなものだし、リースでパソコンを借りて仕事をはじめたい」
そのように思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。
個人事業主でもパソコンリースは利用できるものの、対応しているリース会社は限られます。
借りたい場合は、上記でご紹介したような、1台から利用できるリース会社を探す必要があります。
しかし、リースで借りると支払総額はかさむ傾向にあるうえ、返却に際しても手間と費用がかかるなどデメリットが多いです。
個人事業主の場合は、分割払いによるパソコン購入を検討するのがおすすめです。
パソコンのリース期間は、すでにご紹介したとおり、法定耐用年数に基づいて決められています。
そのため、どのリース会社でも、最短2年以上の契約が必要です。
新規でリース契約する際は、1年単位での契約はできないため、レンタルを検討しましょう。
ただし、リースではすべてのケースにおいて、1年契約が不可能なわけではありません。
リース会社のなかには、再リースの場合に限り、1年単位の更新ができるケースもあります。
すでにリースしているパソコンなら、1年単位でのリース契約も可能です。
リース契約は、「法人なら希望すればだれでも利用できるサービス」ではありません。
リース契約を結ぶ際には金融会社による審査があり、その審査を通過しなければ利用をはじめることはできないのです。
そのため新規開業時など、社歴の浅い法人は審査通過が難しい場合もあることは念頭にいれておく必要があります。
審査が通るか不安なときや、運用までに時間がなくスピーディにリース先を決めたいときなどは、事前に複数のリース会社をピックアップしておくと安心です。
また、審査は契約書を送付したのちに行われるため、「契約書のやり取りをしたからリースできる」というわけではない点に注意しましょう。
法人でも必ずリースを利用できるわけではないため、審査に落ちた場合のことも考えておく必要があるといえます。
リースの際のパソコン手配にかかる日数は、メーカーの納品スケジュールやリース会社・審査状況などにも左右されるため、一概にはいえません。
ただし、審査が通過するまでには最短でも1週間以上はかかるため、「今週中に手配したい！」といった緊急の場合には向かない点を把握しておきましょう。
各種申請手続き・審査・発送納品をおこなうことを前提に、数週間から1か月程度など、余裕のあるスケジュール設定をしておく必要があります。
データ消去を心がけたつもりでも、「本当に消えたか」が不安な方もいらっしゃるはずです。
もしなんらかの手違い・ミスにより情報が残ったままで、情報流出が起きてしまったら…という懸念が残る場合もあるでしょう。
その場合は、パソコンリース後にすべてのデータ消去を再度かけるサービスをしていたり、HDDの破壊や引き取りができたりするリース会社を選ぶのがおすすめです。
そうしたサービスをしている場合は、ホームページ上で確認できるため、しっかりと比較・検討し安心して利用できるリース会社を選ぶことが大切です。
ここまで確認したなかで、「レンタルのようにすぐ届いて、リースのように安いサービスがあればよいのに…」と思った方も多いはずです。
そのような場合は、ぜひ「プロサポ」をご検討ください。
ここからは、プロサポの特徴についてご紹介します。
プロサポは、レンタルならではの迅速発送でパソコンをお届けするサービスです。
最短翌日発送・3日後納期となるため、「パソコンの台数が足りなかった！」「急遽パソコンが必要になった！」などのピンチにも便利に活用できます。
プロサポの活用までの流れは、以下の4ステップです。
＜プロサポを活用する際の流れ＞
最短3日で活用をはじめられるため、お急ぎの場合はぜひ検討してみてください。
レンタル・リースでは、相場が以下の価格帯になることは、すでにご紹介したとおりです。
＜各種サービス利用時の1台あたりの相場＞
しかしパソコンレンタル「プロサポ」なら、デスクトップパソコン・ノートパソコンどちらも3,850円で活用できます。
レンタルならではのスピード感とリース並みの安さで、便利にご活用いただけるはずです。
レンタルとリースのいいとこ取りをしたプロサポを、ぜひご検討ください。
パソコンリースは、初期費用をおさえながらパソコンを借りられるサービスです。
レンタルとの違いは「希望のパソコンを借りられるが、届くまでに時間がかかる」「長期的に借りられる」「途中解約時は残期間分の支払いをする必要がある」「修理はユーザー負担だが、リース会社の保険を活用できる場合もある」などが挙げられます。
導入費用をおさえつつ、長期的に希望するスペックのパソコンを利用したい場合におすすめのサービスです。
しかし、導入までに時間がかかることや支払総額がかさむ点が心配な方は、レンタルや購入を選ぶのがよいでしょう。
あるいは、レンタルとリースのいいとこ取りをした「プロサポ」を活用するのもおすすめです。
活用イメージや予算にあわせて、ぴったりのサービスを選んでください。