監視カメラ・防犯カメラには有線やワイヤレスなどさまざまな種類がありますが、Wi-Fi不要で使用できるカメラにはどのようなものがあるでしょうか。
また、監視カメラの設置では、どのような種類のカメラでも個人情報への配慮は必須となります。
そこで本記事では、監視カメラの基本的な種類やメリット、個人情報保護法について解説します。
Wi-Fi不要な監視カメラの種類
Wi-Fiなしで利用できるカメラには、以下のような種類があります。
- PoEカメラ
- トレイルカメラ
- LTEカメラ
それぞれどのような違いがあり、どのような場面に適しているのか確認しましょう。
PoEカメラ
PoEとは「Power over Ethernet」の略で、LANケーブルを通じてカメラに電源を供給できます。独立した外部電源が不要となり、設置が容易でありながらコストも抑えられるのがメリットです。
LANケーブル一本でデータ通信と電源供給が同時に行えるため、配線がスッキリと整理され、見た目も美しくなります。
最大4K（800万画素）の高解像度に対応しているモデルもあり、証拠映像としての利用にも向いています。
PoEカメラは家庭用から業務用まで幅広い用途で利用でき、常時録画が可能であるため、24時間体制での監視も手間がかかりません。
インターネット環境がなくても基本的な機能は問題なく動作するので、電源やWi-Fiが確保できない遠隔地や建設現場、工事現場でも簡単に設置できます。
ただし、インターネットに接続していない場合、映像の遠隔確認はできません。そのため、現場で直接モニターを確認する必要があります。
トレイルカメラ
トレイルカメラとは、元々野生動物のモニタリング用に開発されましたが、最近では不法投棄の監視などにも活用されている防犯カメラです。
トレイルカメラは乾電池で動くため、電源が不要な場所にも設置できます。一部のモデルには内蔵モニターが搭載され、撮影した映像をその場で確認できる機能もあります。また、高解像度に対応したモデルも多く、証拠映像としても有用です。
ただし、トレイルカメラは人や動物の熱を感知して自動で撮影を開始するので、人通りが多い場所に設置した場合、乾電池がすぐに消耗する可能性があります。また、センサーは熱を感知して人や動物以外のものに反応するため、誤検知には注意が必要です。
トレイルカメラは建設現場や不法投棄が疑われる場所、アウトドア活動など、さまざまなシーンで利用されています。特に遠隔地での利用や、電源とネット環境が整っていない場所での監視に最適です。
LTEカメラ
LTEカメラとは、Long Term Evolution（LTE）という高速なモバイル通信規格を利用して動作する防犯カメラです。
LTEカメラの最大の特長は、内蔵されたSIMカードによって、Wi-Fiや他の通信インフラが不必要である点です。建設現場や工事現場、離れた場所など、通常のインターネット接続が難しい環境でも設置と運用ができます。
電源があれば、どこにでも配置できるので、通信環境の制限を受けずに監視が行えます。そのため、特に遠隔地や一時的なイベント会場、複数の場所を頻繁に移動するような状況で活用できます。
また、LTE回線は日本全国をほぼ完全にカバーしているため、地理的な制限もほとんどありません。
撮影された映像は、PCやスマートフォンでリアルタイムに確認でき、迅速な情報共有が可能です。通信の安定性も高く、Wi-Fiに比べても切断や遅延が少ないのが一般的です。
Wi-Fi不要な監視カメラのメリット
Wi-Fi不要な監視カメラを導入するメリットとして、以下のものがあります。
- 初期費用を抑えられる
- 設置・移設の柔軟性が高い
- 通信が安定している
どのメリットがあなたにとって最も大きいのか、考えてみてください。
初期費用を抑えられる
Wi-Fi不要なLTEカメラは、初期費用を削減できるという大きなメリットがあります。
まず、LANケーブルの配線工事が不要なため、工事費がかからず、短期間での設置もスムーズに行えます。さらに、レコーダーやモニターも不要であるため、機器購入費も減り、初期投資を抑えられます。
内蔵SIMカードを使用して直接インターネットに接続できるため、専用のインターネット契約も不要です。月々の運用コストがゼロに近くなります。特に、トレイルカメラのように設置が簡単で特別な工事が不要なタイプのカメラを選べば、トータルコストはさらに下がるでしょう。
設置・移設の柔軟性が高い
通常の監視カメラシステムでは、LANケーブルによる配線が必須となり、これが設置や移設の際に時間と労力を要します。
しかし、Wi-Fi不要なLTEカメラはLANケーブルが不要なため、このような手間が省けます。特別な取り付け工事も不要なタイプのものがあるため、導入はさらにスムーズです。
特に建設現場や工事現場など、期間限定でカメラを設置するケースでは大きなメリットとなります。
工事が進行するにつれて監視が必要なエリアが変わることがあるため、カメラを簡単に移設できると作業効率が大きく向上します。これによって、プロジェクトの進行を遅らせることなく、常に最適な場所にカメラを配置できるでしょう。
通信が安定している
Wi-Fiを使用するカメラは、通信環境が不安定になる可能性があります。障害物がある場合や他の電気機器との干渉が起こると、通信速度が低下することもあります。
しかし、Wi-Fi不要なカメラは通信の不安定などの問題点がほとんどありません。SIMカードを内蔵しているため、LTE回線を通して安定した通信が可能です。基地局が多く、日本全国のほぼ全ての地域で通信が安定しています。
建物やその他の環境要因が通信に影響を与えにくいので、建設現場や工事現場など屋外での使用に適しています。通信が安定していることで、リアルタイムの監視やデータの転送がスムーズに行われ、防犯や作業効率の向上を期待できるでしょう。
監視カメラ導入で知っておきたい法律
監視カメラを設置・運用する際には、個人情報に配慮する必要があります。
カメラで撮影される映像には個人を特定できる情報が含まれ、このような情報は個人情報保護法に抵触する可能性があるため、これに関する基本的な理解をしておくことが必要です。
個人情報保護法に基づき、初めにカメラの利用目的を明確にし、その目的に基づいて適切なデータ保存と管理が求められます。また、個人のプライバシーを尊重する観点から、トイレや更衣室、試着室などプライバシーが侵害される可能性のある場所での設置は避けるべきです。
また、特に個人が設置する場合には、近隣住民や来客にカメラの設置とその目的を事前に通知し、承諾を得ることが望ましいです。これにより、後々のトラブルを避けることができます。さらに、地域や自治体によっては防犯カメラの設置に関する独自のガイドラインがある場合もあるため、これに適合するように心がけることが重要です。
まとめ
Wi-Fi不要な監視カメラの種類やメリット、関連する個人情報保護法について説明しましたが、いかがでしたか。
メリットとして、初期費用が抑えられる、設置・移設の柔軟性が高いなどのポイントがありましたが、これらに関してはWi-Fiを用いた監視カメラでも実現できます。
「VWS Cam」のネットワークカメラなら1台ワンコインから導入でき、Wi-Fiセットプランなら同時にWi-Fi契約も済ませられるため、手間がかかりません。
ぜひ、お気軽にご相談ください。
