防犯カメラと監視カメラの違いとは？
「防犯カメラと監視カメラはどう違う？」
「どちらを導入すべきかよく分からない」
防犯カメラと監視カメラはどのように違うのでしょうか。
違いを明らかにしておかなければ、どちらを導入すればよいのかも判断できません。
そこで、本記事では防犯カメラと監視カメラの違いや種類、メリット・デメリットについて解説します。
カメラ導入を考えているものの、その前に基礎知識のおさらいをしておきたい人は参考にしてください。
監視カメラと防犯カメラの違いは、その使用目的にあります。
監視カメラは、従業員や利用者の監視、事件やトラブルの状況解析、交通量の計測、自然災害の記録など多岐にわたる用途で使用されます。湿度計測を行うサーモグラフィー機能を持つものもあり、情報収集の手段としても活用されています。
一方で、防犯カメラは、主に犯罪の防止を目的とし、住宅やオフィス、店舗など特定の場所の安全を守るために設置されます。
このように両者は機能的な違いがあるというより、どのような目的で設置するかによって呼び分けられることが一般的です。
ともに防犯に寄与しますが、監視カメラのほうが汎用性に富んでいるといえるでしょう。
防犯カメラと監視カメラは、その使用目的の違いから設置場所にも異なる特徴があります。
防犯カメラは犯罪の抑止力を高めるため、一般に目立つ場所に設置されることが推奨されます。
泥棒や犯罪者は周囲の目を意識しているため、防犯カメラの存在に気づくことで犯行を諦める効果が期待できます。
人の動きに反応してランプが点灯したり、カメラが動いたりするタイプのカメラは、その存在に気付かれやすく効果的です。
また、「防犯カメラ作動中」のステッカーは、実際のカメラがなくても犯罪者を警戒させ、犯行を思いとどまらせるのに一定の意味を持ちます。
監視カメラは、犯罪の抑止よりも監視や記録を目的としているため、目立たない場所に設置されることが多いです。
監視カメラは事件が発生した際の証拠映像の撮影に重要な役割を果たし、ダミーカメラなどは用いられません。
最近の監視カメラは高性能で、犯人の顔を鮮明に捉えることができ、多くの事件解決に貢献しています。
自然災害時にニュースで流れる現場の映像も、監視カメラによるものが多いです。
防犯カメラ・監視カメラは、大きく以下の3種類に分けることができます。
これらについて説明します。
BOX型はバレット型ともいい、店舗や屋外などでよく見かける形状をしています。
レンズが筒状の箱から突出したデザインで、サイズが小さいものは屋内での使用が一般的です。
BOX型カメラは、その存在感から犯罪抑止効果を持ち、広角撮影やズーム機能を備えているため、撮影範囲を柔軟に設定することが可能です。
ただし、撮影方向が一方向に限られるため、広範囲をカバーするには複数台のカメラが必要になります。
ドーム型の防犯カメラは、その名の通りドーム状の丸型形状をしています。
周囲の風景に溶け込ませやすく、店舗やマンションなどの環境で使用されます。
ドーム型のカバーによってカメラのレンズが隠されているため、外部からは撮影している方向を判別しにくくなっています。
カメラに自分の姿や行動を撮られたくない人がカメラの死角を見つけるのを難しくするため、防犯効果を高めるのに役立ちます。
また、ドーム型カメラは屋外だけでなく屋内でも活用でき、設置の柔軟性が高いです。
PTZ型のカメラは、遠隔操作が可能な防犯・監視カメラの一種です。
水平回転（パン：P）、垂直回転（チルト：T）、拡大・縮小（ズーム：Z）の機能を備えており、それぞれの頭文字が「PTZ型」との名称の由来となっています。
カメラレンズを左右や上下に動かすことができ、映像のズームイン・アウトも可能なため、広範囲を柔軟に撮影することができます。
リアルタイムで状況に応じた操作を必要とする場合に、特に有効です。
ただし、撮影範囲を変更することによって生じる死角を補うため、固定カメラと併用するのがよいでしょう。
防犯カメラ・監視カメラを導入すれば、以下のようなメリットを期待できます。
これらについて、ひとつずつ説明します。
監視カメラや防犯カメラを設置することは、犯罪を未然に防ぐ効果的な手段です。
空き巣や窃盗犯は、監視の目がないと見なされる家屋や店舗を狙うことが多いため、カメラの存在自体が犯罪者を牽制（けんせい）します。
カメラを目立つ場所に設置することで、犯罪の発生を抑止することができます。「防犯カメラ作動中」と記載されたステッカーの併用も効果的です。
このように監視カメラや防犯カメラは、単に犯罪を記録するだけでなく、その存在自体で犯罪を未然に防ぐ役割を果たします。
犯罪の記録という大きなメリットです。
犯罪が発生した際、犯人がカメラの存在に気付かずにいれば、その犯行の一部始終が記録されることとなり、後に捜査の貴重な手がかりとなるでしょう。
もし犯人がカメラに気付いたとしても、犯行に至る前の動きや特徴など、犯人特定に役立つ情報を捉えることができる場合が多いです。
最新の監視カメラでは、映像がクラウドに保存されるため、カメラ自体が破壊されたり盗まれたりしても、重要な映像データは失われることなく残っています。
監視カメラや防犯カメラは犯罪の記録において重要な役割を果たし、後の捜査や事件解決に大きく貢献するのです。
監視カメラや防犯カメラは、トラブル時の状況検証に役立ちます。マイク機能が付いたカメラは、映像だけでなく音声も録音できます。
そのため、店舗での顧客と従業員間のトラブルや、言い争いといった事態が発生した際に、事実関係の明確化において効果を発揮します。
「言った・言わない」といった類の問題に対しても、カメラの証拠が残るため解決の糸口を見出しやすくなるでしょう、
また、悪質なクレーマーに対する対策としても有効で、録音された会話はトラブル解決において重要な役割を果たします。
こうした状況の正確な把握と公正な解決のために、監視カメラは不可欠なものといえるでしょう。
監視カメラや防犯カメラの導入は、店舗やオフィスにおける従業員の行動管理にも大きな効果を期待できます。
カメラの存在は、従業員に「見られている」という意識を持たせ、それが勤務態度の向上や問題行動の抑制に繋がるからです。
パワハラやセクハラなどのハラスメント行為は、目立たない場所で行われることが多いですが、監視カメラがあることでこれらの行為を未然に防げるでしょう。
もしトラブルが発生した場合にも、監視カメラの映像を証拠として利用することで誤解や誤認を防ぐことが可能です。
このように、監視カメラは従業員の行動を監督し、職場内の問題を未然に防ぐ有効な手段となります。
防犯カメラや監視カメラの導入で気をつけておきたいのが、導入コストがかかることと、プライバシー侵害に関わる問題です。
防犯カメラや監視カメラを導入する際には、一定のコストが伴います。
導入コストには、カメラ本体の購入代金や設置工事費が含まれ、これらは初期投資として考慮する必要があります。
運用を開始した後も、電気代やインターネット接続料などのランニングコストが継続的に発生します。また、機器の故障や部品の交換が必要になった場合、追加の出費が生じることもあります。
したがって、監視カメラの設置を検討する際には、これらのコストを事前に詳細に計算し、予期せぬ費用に悩まされないよう計画的に進めることが重要です。
防犯カメラや監視カメラを設置する際、プライバシー侵害の問題が生じることがあります。
他人の私生活に関わる範囲での監視は、プライバシーの侵害と見なされる可能性があり、周囲からの反発や訴訟のリスクを招くこともあります。
たとえ設置者に悪意がなかったとしても、監視カメラの存在が他人に不快感や監視されているという感覚を与えることがあり、これがトラブルの原因となることがあります。
そのため、カメラを設置する際には地域のガイドラインや法律を事前に確認し、適切な手順を踏むことが重要です。
また、必要な情報や法律を把握しておくことで、万が一トラブルが生じた場合の対処もしやすくなります。
防犯カメラ・監視カメラの違いがお分かりいただけたでしょうか。
両者の違いは使用目的にあり、機能的な違いに基づいているわけではありません。
防犯カメラ・監視カメラは、犯罪の抑止から犯罪の記録、状況検証、従業員の不正防止まで多彩な効果を期待できます。
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