コロナ禍を契機に一気に普及したテレワークは、今や新しい働き方のスタンダードとなりつつあります。場所に縛られない柔軟な働き方は、企業にとっても社員にとっても多くのメリットをもたらします。
しかし、その一方で課題も少なくありません。企業の成長を促進しながら、社員のワークライフバランスを保つためには、テレワークのメリットとデメリットを正しく理解することが不可欠です。
この記事では、企業と社員双方の視点から、テレワークのメリットと、その影に潜むデメリットについて詳しく解説し、最後にデメリットの解決策を提案します。
【企業側】テレワークのメリット
まずは、企業側の視点でテレワークのメリットを説明します。
- コスト削減になる
- 企業イメージのアピールになる
- 離職リスクを下げられる
- 社員の稼働率を効率化できる
- DXを促進できる
このようにテレワークには企業にとって多くの魅力があります。
コスト削減になる
テレワークの導入によって、企業は運営コストの大幅な削減が見込めます。まず、オフィススペースの維持費用を削減できる点が挙げられるでしょう。
従来の出社スタイルでは、多くの社員を収容するための広大なオフィススペースが必要ですが、テレワークの普及により、オフィスの縮小やフレキシブルなシェアオフィスへの移行が可能となります。これにより賃料、電気・水道などの光熱費、オフィス備品の購入やメンテナンスにかかる費用を大幅に削減できます。
また、テレワークによる通勤の必要がなくなることで、社員の通勤手当や交通費の支給額を減少させることができるのも、コスト削減に大きく寄与する点です。社員の通勤時間の短縮は、労働時間の有効活用にもつながり、企業全体の生産性向上にも良い影響を与えるでしょう。
企業イメージのアピールになる
テレワークの導入に前向きな企業は、先進的でフレキシブルな働き方を推進する企業としてのイメージをアピールできます。
最近では、働き方の多様性や環境への配慮を重視する姿勢が、社会的責任を果たす企業として評価されることが多く、顧客や取引先からの信頼感向上に繋がります。
また、テレワークの導入は、次世代の若い労働者層や、仕事と家庭の両立を求める働き手にとって魅力的であり、優秀な人材の確保・維持に役立つでしょう。
このように、テレワーク導入により企業のブランド価値が向上し、長期的な成長を支える要素となります。
離職リスクを下げられる
テレワークで社員の離職リスクを減らす効果も見込めます。働く環境が柔軟であることは、社員のワークライフバランスの向上に直結し、特に、育児や介護を行う社員にとっては同じ企業で働き続けるために欠かせない条件になります。
彼らが家庭と仕事を両立しやすい環境を提供することが、長期的な雇用関係を維持するための鍵となるのです。
また、社員が通勤時間を削減できるのもテレワークがもたらす大きなメリットです。
それまで通勤時間に充てていた時間を、自分の健康管理や学習に充てられるようになります。可処分時間が増えれば、精神的・身体的な健康状態が向上する期待が持てます。このように自分の時間が確保しやすく、働きやすい企業では長く働き続けたいと思うため、離職率は低下するでしょう。
社員の稼働率を効率化できる
テレワークには、社員の稼働率をより効率的に管理できる側面もあります。社員はオフィスに縛られず、自宅や他の場所から自由に業務を行えるため、仕事への集中度が高まり、生産性が向上する事例が多く報告されています。
また、従来のオフィス勤務で発生しがちな通勤や社内での無駄な時間を削減できるため、社員一人ひとりの業務効率が向上しやすいです。
さらに、テレワークでITツール・システムを導入すれば、業務の進捗状況をデジタル管理しやすくするため、管理者がリアルタイムで社員の稼働状況を確認できます。このようにして業務の停滞や効率低下を防ぎ、企業全体の生産性を最適化できます。
DXを促進できる
テレワークの実施は、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を加速させる効果もあります。テレワークのためには、クラウドシステムやオンラインコミュニケーションツールなどの導入が必須であり、このようなツールが業務のデジタル化を促進します。
DXを進めれば、これまで人手に頼っていた作業をデジタル技術で補完し、業務プロセスの効率化や自動化が可能です。同時に、デジタル化されたデータは企業の資産となり、マーケティングや戦略立案の際に大いに活用できる点も、企業にとって大きなメリットとなるでしょう。
【社員側】テレワークのメリット
次は、社員側から見たテレワークのメリットを取り上げます。
- ワークライフバランスを実現できる
- 生産性が上がる
- 転勤が不要になる
- ITスキル向上になる
- 可処分時間が増える
では、それぞれ詳しく解説します。
ワークライフバランスを実現できる
テレワーク最大のメリットのひとつとして、社員がより良いワークライフバランスを実現できる点が挙げられます。従来のオフィス勤務では通勤に時間を割くのは避けられず、特に長距離通勤をしている社員にとっては、大きなストレスの原因となっていました。
テレワークにより通勤時間が不要になれば、家族・友人と過ごす時間や、自己研鑽に充てる時間として活用できます。育児や介護などの家庭の事情にも対応しやすくなるため、仕事とプライベートの両立が容易になります。
このように、社員はより充実した生活を送りつつ、仕事にも集中できる環境が整い、理想的なワークライフバランスを実現しやすくなるでしょう。
生産性が上がる
テレワーク環境では、社員が自分にとって最も快適で集中できる環境を選んで仕事を進められるため、生産性が向上するケースが多く見られます。
オフィスの雑音や他の社員との不要な会話といった業務の妨げになる要因が少なく、自宅やその他の静かな場所で作業することで集中力を維持しやすくなります。
また、テレワークで柔軟な時間管理ができ、自分が最も作業効率の上がる時間帯に仕事を進めることも可能です。
このように、自分のペースで働ける環境は、作業効率を向上させるだけでなく、仕事に対するモチベーションも高められるため、より高い生産性を発揮することができるでしょう。
転勤が不要になる
テレワークが導入されれば、社員が従来のような転勤を強いられることが少なくなります。家族と一緒に住んでいる社員にとって、転勤は生活の大きな変化を伴うものであり、精神的な負担となることが多いです。
しかし、テレワークであれば、物理的な勤務地に縛られることなく、どこからでも仕事ができるため、転勤の必要がなくなります。
また、社員が好きな地域や地元に住み続けながら仕事ができることで、長期的なキャリアパスを描きやすくなり、企業に対するロイヤルティ向上にも役立つでしょう。
ITスキル向上になる
テレワークの導入により、社員は必然的にさまざまなITツールやソフトウェアを活用する機会が増えます。リモートワークの環境下では、オンライン会議ツール、プロジェクト管理ツール、クラウドサービスなど、多くのデジタルツールを日常的に使用することになるため、自然とデジタルリテラシーが高まるのです。
ITスキルは、昨今の労働市場において競争力を高める重要な武器にもなります。デジタル技術の習得は、業務の効率化に寄与するだけでなく、キャリアアップの機会を広げることにも繋がるのです。
デジタル時代において、ITスキルはあらゆる職種で求められるため、テレワークを通じて得た知識やスキルは将来的にも価値のあるものとなるでしょう。
可処分時間が増える
テレワークによって、社員の可処分時間が増えることも大きなメリットです。従来のオフィス勤務では、通勤やランチタイムの移動に多くの時間が取られ、その分自由に使える時間が制約されていました。
しかし、テレワークでは通勤時間がなくなり、業務時間の効率化も進むため、自分のために使える時間が増えます。
可処分時間の増加は、趣味や自己啓発、リラクゼーションなど、社員が自分の生活をより豊かにするための活動に充てることができます。プライベートな生活がより満足度の高いものとなれば、仕事のモチベーションやパフォーマンスも上がり、企業にとっても長期的なメリットとなるでしょう。
【企業側】テレワークのデメリット
テレワークのメリットについて説明しましたが、次はデメリットについても解説します。
- セキュリティリスクがある
- コミュニケーション不足になりやすい
- 勤怠管理に工夫が必要になる
まずは、企業側から見たデメリットを見ていきましょう。
セキュリティリスクがある
テレワークを導入する企業にとって、最大の課題のひとつはセキュリティリスクです。社外で業務を行うことにより、社員が使用するデバイスやネットワークが、企業の厳密なセキュリティ管理の範囲外に置かれることが増えます。
その結果、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクが高まります。特に、自宅のネットワークや公共のWi-Fiを使用する場合、セキュリティ対策が不十分であることが多く、企業の機密情報が不正アクセスの標的になりかねません。
さらに、社員が個人のデバイスで業務を行う際、ウイルス感染や不正ソフトウェアのインストールを引き起こすリスクも増加します。
これらに対処するためには、企業が厳格なセキュリティポリシーを策定し、従業員に対して適切な教育を行う必要があります。
コミュニケーション不足になりやすい
テレワーク環境では、対面でのコミュニケーションが減少するため、社員同士の連携が不足しがちです。そのため、チームワークや協力関係が弱まり、業務効率の低下を招く可能性があります。
また、リモート環境では、社員の孤立感が強くなることも問題です。オフィスでの気軽な雑談や非公式な会話が減少することで、社員同士の繋がりが薄くなり、企業文化の醸成やモチベーションの維持が難しくなることが懸念されます。
こうした状況に対処するためには、オンライン会議やチャットツールを活用して、定期的なコミュニケーションを促進することが重要です。ただし、ツールやシステム導入にも時間とリソースを割く必要があり、企業にとっては新たな負担となるでしょう。
勤怠管理に工夫が必要になる
テレワーク環境では、社員の勤怠管理が従来のオフィス管理に比べ、難しくなる可能性があります。社員が物理的に社内にいないため、出勤・退勤を明確に把握することや、社員が実際にどれだけ稼働しているのかを評価することが困難です。
そのため、企業は勤怠管理ツールの導入などリモート環境で勤務状況を確認するための仕組みを構築することが必須となるでしょう。
また、テレワークは社員自身の自己管理能力に委ねる側面がありますが、社員によって仕事の進め方やペースは異なるため、公正な評価が難しくなることも考えられます。
結果として、管理者にとって社員の進捗状況や成果を把握するための負担が増大し、適切なフィードバックや指導を行うための労力が必要となります。
このように、勤怠管理に関する新たな課題に対応するためには、企業側が勤怠管理システム導入など新たな管理方法を模索し続ける必要があります。
【社員側】テレワークのデメリット
では次に、社員視点でのデメリットについて解説します。
- 自己管理が難しい
- 運動不足になりがち
- ワークスペースを確保する必要がある
メリットの多いテレワークは、一転して生産性やモチベーションを下げるものにもなりかねないため、こうしたデメリットの理解は必須といえるでしょう。
自己管理が難しい
テレワークでは、社員が自分のスケジュールやタスクを自己管理する能力が強く求められます。しかし、オフィス環境のように他の社員の目がないため、自分自身を管理するのが難しいと感じることも多いです。
自宅での勤務中にテレビや家事、家族との会話などの誘惑があり、集中力を保ちにくいと感じることもあるでしょう。また、出社がないため、仕事の開始や終了の時間を自分で決めなければならず、長時間労働になりやすく、仕事とプライベートの境界が曖昧になるケースもよくあります。
適切に自己管理ができないと、時間の使い方が不規則になり、業務の進捗に遅れが生じたり、仕事の質が低下したりするリスクがあります。このような悪循環は、社員のモチベーションの低下やストレスの増加にもつながり、最終的には生産性全体に悪影響を及ぼすこととなります。
運動不足になりがち
テレワークのもうひとつのデメリットとして、運動不足になりやすい点が挙げられます。オフィス勤務では、通勤やオフィス内での移動、昼休みの外出など、自然と体を動かす機会が多くありました。
しかし、テレワークでは、自宅で長時間座りっぱなしで作業をすることが増え、身体を動かす機会が大幅に減少します。その結果、運動不足に陥り、腰痛や肩こり、目の疲れ、肥満などの健康問題が発生しやすくなります。
また、運動不足は、単に身体的な健康問題にとどまらず、精神的な健康にも容易に影響を与えるため、注意が必要です。
ワークスペースを確保する必要がある
テレワークで生産性を上げるには、適切なワークスペースが必要不可欠です。長時間座っていても疲れにくい椅子や、広く作業スペースが確保できるデスク、高速なインターネット接続など仕事に最適な環境を確保する必要があります。
しかし、どの社員も自宅の上記のような環境が整っているとは限らず、新たに環境を作るとなると出費がともないます。また、自宅の他にコワーキングスペースやレンタルスペース、カフェなどを利用するとしても、追加の出費は免れません。
このように、ワークスペースを確保することは意外と簡単ではなく、多くの場合、出費が必要になることはテレワークのデメリットといえます。
テレワークのデメリットを解決するには
テレワークには、企業・社員ともにメリット・デメリットとなる要素が多く、「諸刃の剣」ともいえます。そのため、ここで説明するような解決法を導入し、デメリットを確実に解消することが求められます。
- セキュリティツールを導入する
- コミュニケーションツールを導入する
- 勤怠管理システムを導入する
それでは、詳細を解説します。
セキュリティツールを導入する
テレワークのセキュリティリスクを軽減するためには、セキュリティツールの導入が不可欠です。社員がオフィス外で仕事をする際、企業の機密情報やデータが外部からのサイバー攻撃や不正アクセスの対象となるリスクがあります。
このリスクを管理するため、VPN（仮想プライベートネットワーク）やファイアウォール、アンチウイルスソフトウェアの導入は必須です。こうしたツールは、社員が安全な通信環境で仕事を行い、機密情報の漏洩を防ぐ手助けをします。
また、2要素認証やデータの暗号化を導入することで、さらに強固なセキュリティ対策を実現できます。これにより、データの保護レベルを向上させ、サイバー攻撃のリスクを最小限に抑えることができるでしょう。
コミュニケーションツールを導入する
テレワークによるコミュニケーション不足を解消するためには、コミュニケーションツールの導入が必要です。チャットツールやビデオ会議ツールを利用することで、社員同士の情報共有や意思疎通を円滑に進めることができます。
このようなツールがあれば、リモート環境でもリアルタイムでの会話やミーティングが可能となり、業務の進行状況を即座に確認できるようになります。
また、こうしたツール導入は、社員間の雑談や非公式のやりとりも促進し、リモートワーク特有の孤立感を緩和する効果があることも注目すべき点です。ツールの利用により、チームの連携を強化し、テレワーク環境でもオフィス勤務に近い効果的なコミュニケーションを維持できるでしょう。
勤怠管理システムを導入する
テレワークの効果的な運用には、勤怠管理システムの導入が特に重要です。リモート環境では、社員の勤務時間や労働状況の把握が難しくなることが多いため、従来の方法では不十分です。
そこで、勤怠管理システムを導入することで、社員の出退勤時間や作業時間を正確に記録し、リアルタイムで管理ができます。そのため、社員の過労や不正な時間外労働の防止に役立てることが可能です。
また、社員側も自己管理の一助となり、仕事の進行状況を明確に把握できるため、効率的に業務を進められるようになるでしょう。勤怠管理システムの導入により、テレワークにおける不透明な労働状況の解消が図られ、企業と社員双方にとってメリットが大きいといえます。
勤怠管理システムは、テレワークを円滑に進めるための基盤ともなるツールであり、複数の社員が異なる場所で働く場合には不可欠です。効果的な勤怠管理が行われることで、労務コンプライアンスの向上も実現できます。
そのため、テレワークのデメリットを解決するためには、まず勤怠管理システムの導入が求められます。
まとめ
テレワークは企業と社員の双方に多くのメリットをもたらす一方で、セキュリティリスクやコミュニケーション不足、自己管理の難しさなど多くのデメリットにもなるリスクをはらんでいます。
これらの課題を解決するためには、適切なツールの導入が必須であり、特に勤怠管理システムを活用が重要です。システムがあれば、企業は社員の勤務状況を正確に把握し、労働時間の管理を効果的に行えます。
そこでおすすめするのが、クラウド勤怠管理システム「VWS勤怠」です。VWS勤怠は、企業の管理者・社員とも簡単に使用でき、テレワーク環境でも簡単に労働状況を把握できます。
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